テクニカルソリューションズ株式会社の適正在庫APIM無料紹介セミナー

【東京】第２１回　適正在庫APIM無料紹介セミナー

本セミナーでは適正在庫理論のパイオニア・ＴＳＣ勝呂隆男が『ＡＰＩＭを活用して、在庫適正化をすすめる方法と考え方』を、ご説明します。
適正在庫算出ソフトＡＰＩＭの導入をご検討されている方を対象として、その考え方と技術の概要を紹介し、
ＡＰＩＭで算出した適正在庫基準値を使って在庫適正化活動を進める方法を解説します。

セミナー概要

日時	２０１８年４月２０日（金）　１３：３０～１５：３０
会場	テクニカルソリューションズ本社（東京）
主催	テクニカルソリューションズ株式会社
参加費	無料
対象者	適正在庫算出ソフトＡＰＩＭの導入をご検討されている、経営者および経営企画、ロジスティクス、SCM、営業、物流、生産、調達部門のスタッフ・業務担当者（情報収集・勉強を目的とされる方は有料セミナーにご参加くださいませ）

講師紹介

講師：勝呂　隆男（すぐろ　たかお）
テクニカルソリューションズ(株)　代表取締役社長

【略歴】
著書である適正在庫三部作（「適正在庫の考え方・求め方」「適正在庫のマネジメント」「適正在庫のテクニック」いづれも日刊工業新聞社刊）がロングセラーとなり、在庫理論の第一人者として知られる。
新著「売上げを伸ばす適正在庫の定め方・活かし方」も好評中。
早稲田大学理工学部・大学院で経営工学を修め、(株)東芝・生産技術研究所にてグループ内百数十工場の生産システム改善・改革を指導した後、現職。
2000年、日本ＩＥ協会ＳＣＭ現地調査団の一員として米国先進企業の調査に派遣される。
安全在庫の古典理論を改良する新理論APIMの研究をすすめており、2005年に生産マネジメント関連国際学会の最高峰として知られるICPRイタリア大会で発表して高い評価を受けた。
2006年には日本経営工学会よりAPIMの研究活動に対して特別賞（経営工学実践賞）の表彰をうける。
APIM研究で発明した技術は、日本と米国で特許３件が成立しており、新理論のアプリケーションソフトである適正在庫算出システムAPIMを導入して在庫適正化をすすめる技術指導に数多くの実績がある。自社の適正在庫がはじめてわかるようになった企業からは「魔法のようだ」と感嘆されている。
2000年に生産管理の世界ではじめて「適正在庫」の概念を打ち出した第１回目のセミナーを開催し、以来十数年にわたり啓蒙活動を続ける。累計受講者は３千名近くにのぼり、わかりやすく楽しい指導には定評がある。

【資格】
　■文部科学大臣登録　技術士　（経営工学部門　３９３７６）
　■経済産業大臣登録　中小企業診断士　（１０７３１０）
　■DETAILED WORK-FACTOR (SMC)

【公職履歴】
　■早稲田大学　招聘講師
　■東京工業大学　招聘講師
　■職業能力開発総合大学校　非常勤講師
　■中小企業大学校　講師
　■経済産業省　戦略的基盤技術力強化事業中間評価委員
　■経済産業省委託 日本ロジスティクスシステム協会事業「次世代物流システム構築事業」コンソーシアム委員

プログラム

１. イントロダクション 会社概要 講師紹介 出版物 教育活動 新聞・雑誌記事 研究論文		３. APIM製品・サービス紹介 　1..適正在庫算出に必要なデータ 　2..製品 　　ＡＰＩＭ７／ＡＰＩＭＥＮＧＩＮＥ／発注点探索シミュレータ 　3.サービス 　　適正在庫算出サービス／適正在庫クリニック 　4.導入実績 　　サンコーインダストリー／ぺんてる／三井物産
２. 講演「適正在庫の考え方」 在庫適正化の悩みと解決策 「在庫」を根本から考える 安全在庫の古典理論 適正在庫理論ＡＰＩＭと適正在庫２．０ ご提案「シンプル生産・在庫管理システム」		４.クロージング 　　1.質疑応答 　　2.個別相談会

お申し込み方法

1. 参加ご希望の方は、「お申し込みフォーム」よりお申し込み下さい。
2. 個別相談希望者は事前にお申し込み下さい。
   希望される方は、「お申し込みフォーム」にありますチェックボックスにチェックをしてお申し込み下さい。
3. お申し込み受け付け後、参加証をメールでお送りいたします。
   
   なお、プログラムについては予告なしに変更になる場合がございます。ご了承下さい。
   同業者の方のお申込はお断りする場合がございますのでご了承下さい。

主な受講企業（適正在庫の考え方・求め方セミナー受講企業を含む）

旭化成エレクトロニクス、帝人、ＮＴＮ、三菱鉛筆、ジーエスユアサパワーエレクトリニクス、小林製薬、コーニングインターナショナル、王子ネピア・ヤナセオートパーツ、パナソニック・パナソニック電工、ＪＵＫＩ、東京ガス、カシオ計算機、ヤマハ、住友電装、ソニーＥＭＣＳ、ヤンマー、マツダ、沖電気工業、アロン化成、中部電力、コカ・コーラ　ナショナルビバレッジ、三井化学、日立マクセル、島津製作所、トンボ鉛筆、クラレ、ＮＥＣエレクトロニクス、三菱電機、中外製薬、新日本製鐵、三井金属鉱業、日立ソフトウェアエンジニアリング、協和発酵工業、キヤノン、三井物産、味の素、キヤノン販売、本田技研工業、ロート製薬、クノール食品、ＪＦＥスチール、ローランドディー.　ジー.　、帝国ホテル、富士通、三菱化学、資生堂プロフェッショナル、オリエンタルモーター、川崎重工業、ＮＥＣトーキン、デンソー、オルガン針、新日石総研、コーチ・ジャパン、電通国際情報サービス、ＴＩＳコンサルティング、東京エレクトロンＦＥ、ソフトバンクＢＢ、三菱ウェルファーマ、ＪＦＥアドバンテック、松下電器産業、富士電機機器制御、東芝機械、他多数企業（順不同、敬称略、一部略称使用　）